愛犬の健康を守るうえで欠かせないのが「安全なドッグフード選び」。しかし、日本では長らく法的な安全基準が整っておらず、品質に大きなばらつきがありました。2009年（平成21年）にペットフード安全法が施行され、表示義務や添加物の上限が定められた一方で、人の食品と比べると規制はまだ緩やかとも言われます。本稿では、日本とアメリカの規制の違い、国産・輸入フードそれぞれのメリット／リスク、そして飼い主が実践できる安全な選び方のポイントをわかりやすく解説します。

目次

日本のペットフード規制の歴史—「何でもアリ」から法整備へ

かつての日本国内では、ペットフードに対する包括的な安全基準や表示基準が存在せず、原材料の質や添加物の使用に大きな幅がありました。転機となったのが2007年（平成19年）米国での大規模な健康被害事件。この出来事が国内でも安全性向上への機運を高め、2009年（平成21年）「愛がん動物用飼料の安全性の確保に関する法律（ペットフード安全法）」の施行につながりました。

ペットフード安全法（日本）の要点—何が義務化されたのか

ペットフード安全法の目的は、ペットの健康を害するおそれのあるペットフードの流通を防止し、安全・適正な表示を確保すること。主な規定は以下の通りです。

制度の整備で安全性は向上しましたが、人の食品ほどの厳密さではないことは押さえておきたいポイントです。

ドッグフード先進国・アメリカの基準—FDA/AAFCO/USDAの役割

アメリカでは複数機関が連携して厳格な基準を運用しています。

• FDA：人の食品に準ずる安全基準と監視
• AAFCO：栄養基準・表示基準・給与試験（実際に給餌して健康指標を評価）
• USDA：原材料（畜産物等）の衛生・品質管理

特にAAFCOの給与試験をクリアした製品は「総合栄養食」を名乗れます。ヒューマングレード（人が食べられるレベルの衛生基準）を掲げるブランドも多く、表示の透明性が高い点は大きな特徴です。

輸入ドッグフードの落とし穴—流通・保管で起こる劣化リスク

「基準が厳しい＝輸入品が常に安全」とは限りません。多くの輸入フードは船便で長期輸送され、航海中や到着後の温度・湿度変動で酸化/湿気/成分変質のリスクが生じます。高温多湿の日本では、流通・保管・店頭陳列の過程でも劣化が進みがちです。たとえ製造時点で高品質でも、サプライチェーン全体で品質が守られていなければ意味がない点は留意しましょう。

国産 vs 輸入—どっちが安全？それぞれの長所・短所

結論としては、国産/輸入の二者択一ではなく、ブランドの透明性・流通管理・表示の明確さで見極めるのが最善です。

安全なドッグフードを見抜くチェックリスト

1. 原材料は具体名か：先頭が「チキン/ラム/サーモン」など明確な肉名。ミートミール/肉副産物/肉類など曖昧表記中心は回避。
2. 添加物は最小限か：BHA/BHT/合成着色・香料は少ないほど良い。天然由来酸化防止（ビタミンE等）を評価。
3. 表示の透明性：原産国だけでなく原料の由来・製造所・ロット管理が開示されているか。
4. 賞味期限と包装：異常に長い期限は要注意。小分け/アルミ多層/窒素充填など酸化対策があるか。
5. 基準準拠：総合栄養食表示、AAFCO栄養基準/給与試験への準拠明記を確認。
6. 流通の確かさ：正規輸入品か、冷暗所保管・鮮度管理のポリシーがある販売者か。
7. 開封後の運用：1か月以内に使い切れる容量を選び、密閉＋冷暗所で保管。

まとめ—法律任せにせず「裏面で選ぶ」時代へ

1. 日本でもペットフード安全法で安全性は向上したが、人の食品ほどの厳格さではない。
2. 米国はFDA/AAFCO/USDAが連携し厳格な基準を運用。ただし輸入は長期輸送の劣化に注意。
3. 国産/輸入の二択ではなく、原材料の具体性・添加物・包装と賞味期限・基準準拠・流通管理で総合判断。
4. 最終的には、パッケージ裏面の情報とメーカーの透明性を見て、愛犬に最適な一袋を選ぶ。

不安の残る時代だからこそ、飼い主の知識と目利きが、何よりの安全装置です。今日から「ラベルを読む習慣」を始め、ワンちゃんの未来の健康を守りましょう。

※本記事は一般的情報の提供を目的としています。既往症や食事制限がある場合は、必ず獣医師にご相談ください。